保険の見直し、いつやると得？
結婚・出産・住宅購入・独立の「ライフイベント別」に採点

採点の考え方（見直す"タイミング"に特化）

「いくら必要か」は別記事で式を出しました。ここで採点するのは「いつ計算し直すと得か」です。必要保障額は次の1式で、生活が変わるたびに動きます。

ポイントは「公的保障を先に引く」こと。遺族年金・傷病手当金・高額療養費でカバーされる部分に、民間保険を重ねて払う必要はありません。まず公的でいくら出るかを確認し、足りない差額だけを民間で埋めます。順番を逆にすると、ほぼ確実に入りすぎます。

ライフイベント別：必要保障は「増えるとき」と「減るとき」がある

下の採点表が、この記事の核です。同じ人でも、独身→結婚→出産→住宅購入→子の独立、と進むにつれて必要な死亡保障は山なりに動きます（増えて、また減る）。医療・就業不能の保障は逆に生涯を通じて必要度が下がりにくい、という点も分けて見ます。

正直な注意点：「共働きか」「貯蓄はいくらか」「遺族年金がいくら出るか」で最適額は人により大きく変わります。上の矢印は方向を示すもので、金額の断定ではありません。実額は必ず自分の式で出してください。

住宅購入（団信）で「死亡保障が重複」する仕組み

住宅ローンを組むと、多くの場合団体信用生命保険（団信）に加入します。これは「契約者が亡くなるとローン残債がゼロになる」保険です。つまり、住宅購入前に「万一のとき家族が住まいに困らないように」と入っていた死亡保障の一部が、団信と同じ役割を二重に持つことになります。ここが減額の好機です。

かんたん試算（あくまで一例）

下は「団信に入ったのに死亡保障を減らさず放置している人」のイメージです。

この例では、団信加入後に必要保障額を計算し直すと、住居費相当の死亡保障を減額できる余地があるとわかります。減額できれば、その分の保険料は毎月ずっと浮きます。数字は世帯により変わりますので、必ず自分のローン残債・保障額で当てはめてください。教育費や配偶者の生活費までカバー不要になるわけではない点に注意です。

民間保険の前に「公的保障」を引く

見直しの精度は、公的保障をどれだけ正しく差し引けるかで決まります。代表的な3つ。

• 遺族年金（日本年金機構）：一家の働き手が亡くなったとき、遺族に支給。子のある家庭では遺族基礎年金なども対象。まず「いくら出るか」を確認し、必要保障額から引く。
• 傷病手当金（協会けんぽ等）：病気やケガで働けないとき、休業4日目から、標準報酬日額のおおむね3分の2が最長1年6か月支給（会社員等）。就業不能保険を検討する前に、この給付でどこまでカバーできるかを見る。
• 高額療養費（協会けんぽ等）：1か月の医療費自己負担が上限額を超えた分は払い戻し。上限は所得区分で異なる。医療保険を厚くする前に、実際の自己負担がいくらに収まるかを確認する。

これらを引いてから、足りない差額だけを民間で埋めるのが最も無駄がありません。医療保険が本当に要るかは 医療保険は必要か（AI採点）→ も参考にしてください。

まとめ

• 保険は「入りっぱなし」が一番損。必要保障額はライフイベントごとに増減する。
• 独身は大きな死亡保障は不要（医療・就業不能を中心に）。結婚・出産で必要額は跳ね上がる。
• 住宅購入（団信）で死亡保障は重複しがち＝減額の好機。子の独立・退職で縮小していく。
• 民間保険の前に、まず遺族年金・傷病手当金・高額療養費を引く。足りない差額だけを埋める。
• 矢印は"方向"。金額は必ず自分の式で。断定はしません。計算がすべてです。